葬儀関連の仕事の資格

葬祭ディレクターってどんな資格?

葬祭ディレクターという資格があります。

葬儀社で働くために必ずしも必要ではないのですが、葬祭ディレクター技能審査協会というところが主催し認定するものです。

厚生労働省もこの葬祭ディレクター技能審査制度の制度自体は認定しています。

ではこの葬祭ディレクターという資格はどのような資格なのでしょうか。

それは、葬儀プランを依頼者の希望や予算をもとに組み立てて作りあげる、葬儀のコーディネーターを認定するという資格です。

葬儀の知識や公衆衛生の知識、宗教の知識、法律の知識等の学科試験と、実技に関する筆記試験と葬儀で必要となる作業についての実技作業試験とがあります。

実技作業試験では、幕張や司会・接遇などの問題が出されます。

審査の基準は、幕張装飾については時間内に丁寧な仕上がりで正確にできているかどうか、司会については身だしなみがきちんとしているか、言葉の選び方が適切であるかどうかなどです。

1級と2級があり、合格率はいずれも60%位です。

葬祭ディレクターの表示として正しいのは、「厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 ○級葬祭ディレクター」や「○級葬祭ディレクター(厚生労働省認定・葬祭ディレクター技能審査)」などです。

決して厚生労働省が葬祭ディレクター個人を審査して個々に認定しているわけではなく、審査制度を認定しているので誤認を与える表記を避けるためです。

葬祭ディレクターの資格を持っていないからと言って葬儀社のスタッフとして働けないわけでもなく、資格の取得を義務付けられているわけでもありません。

以前はこのような資格は存在しなかったわけでありますし、資格が無くても十分お客様の意向を汲んで適格なプランをプロデュースし、多くのお客様から感謝されている葬儀スタッフも多いです。

ですからこの資格は葬儀社で働く上での知識の確認とモチベーションを高めるためのひとつの目標としての効果があります。

葬儀を依頼する側は、あまりこの資格の有無を取り沙汰しなくても良いでしょう。

問題は、葬儀の打ち合わせで依頼者の思いを誠意をもって聞き取り、対応してくれるかどうかです。

実技の能力についても、各葬儀社で研修をしており、実際の葬儀で手間取ることがないように教育しているはずですからそのへんのところは信頼してよいでしょう。

自然葬アドバイザーってどんな資格?

「自然葬アドバイザー」は、NPO法人が主催する自然葬アドバイザー認定委員会というところが実施している教育講座を受講し、レポート提出等によって合否を決定し認定証書の発行をしている資格です。

自然葬とは何かという定義から、自然葬の理念、自然葬にはどんなものがあるのかなどを知識習得し、自然葬を望む人からの相談に答えられる人材の育成を目的としています。

近年、著名人でもこの自然葬を望むケースも多く、代表的な例としては、高倉健さんや石原裕次郎さんの海洋散骨などが知られています。

自然葬の方法も海洋散骨の他に樹木葬などがあります。

近年の核家族化、少子化に伴いお墓の管理が難しくなってきたという現状があり、増え続ける墓地の用地の確保も大変になってきたという状況から、自然葬を望む人が増えているのです。

そうしたニーズに応えてアドバイスする人が必要となり、この自然葬アドバイザーという資格が生まれました。

他にも資格はいろいろある

上記の資格以外にも、「葬祭カウンセラー」「葬祭アドバイザー」「エンディングコーディネーター」等があり、いずれも葬儀に関する知識を有することを認定している資格です。

各種、主催・実施機関が認定するもので、試験の形式や認定の基準は認定機関によって様々です。

他に、葬儀関連の資格としては、葬儀以外の部分を担当する「お墓ディレクター」や「終活カウンセラー」「終活ライフケアプランナー」「エンディングノートプランナー」「遺品整理士」「仏事コーディネーター」等、葬儀の前後に渡って適切なアドバイスをしてくれる専門家の人達がいます。

自分でわからない時は、葬儀社やこれらの専門家に相談してみるとよいでしょう。

これらの専門家の人達は、故人の遺志や遺族の希望に寄り添い良い解決方法を見出してくれることでしょう。

終活ライフケアプランナーについて

終活やエンディングノートの書き方についての専門家とは?

終活と言う言葉が定着して、自身の万が一の最期の時に備えることが当たり前の時代になりつつあります。

それだけ終活に対する世論の高まりからそのような専門家のニーズが生まれていると言えます。

そのような時代背景のもと、終活に関する様々なプランナー・専門家が生まれています。その専門家の1種として、終活ライフケアプランナーというお仕事があります。

終活ライフケアプランナーというお仕事は、厚生労働省の実施による国家資格ではありませんが、一般財団法人の日本能力開発推進協会(JADP)が実施する認定試験で、この試験の合格者は、本格的に終活セミナー等で活躍することができます。

葬儀社も多様化するお客様の意向に沿うべく対応に追われる昨今ですから、このような専門家がお客様の終活に対する思いをヒアリングしてお客様自身がどのような終活にしたいのかを自身で気づいていただくきっかけになればありがたいことなのです。

人生の終焉についての思いや希望がはっきりとお客様自身の頭の中でまとまった考えになることができれば、葬儀プランも立てやすく、双方のプランに対する誤差や誤解も生まれにくくなります。

終活ライフケアプランナーってなに?

一言で終活と言っても内容は幅広く、プランナーはさまざまな知識が必要です。

終活をする側も、様々な内容があるので、各セミナー等で、何を知りたいのか目的意識を持って参加することで効率的に理解できるでしょう。

終活の内容には、まず「生きている間に決めておきたいことは何か」が重要事項です。

お墓の場所なのか、家族に残す相続財産の分け方についての遺言なのか、残されたペットの世話に関することなのか、葬儀プランの決定なのか、その人その人によって思いはさまざまです。

そうした自身の最期についての詳細を考えたり、依頼事項を決めて依頼したり、細かく対応していけるようにプランの手助けをすることが終活ライフケアプランナーの仕事と役割と言えるでしょう。

エンディングノートプランナーってどんな人?

エンディングノートがメディアで取り上げられてから、はや10年近くが経とうとしています。

TVや新聞・雑誌・ネット等を通してエンディングノートが紹介されると、その認知度は急速に上がり、もはや今では知らない人の方が少ないレベルにまで到達しました。

そして従来からの核家族化や少子高齢化社会を迎え、また離婚の増加に伴う、いわゆる「おひとりさまの老後」を迎える高齢者も増えています。

エンディングノートは、認知症や要介護の高齢者が増加する中、その方が元気なうちに残しておきたい自身の考えを記録することのできる有効な手段のひとつです。

エンディングノートは、何も相続財産のある人だけ使うというものでもありません。

家族のいない身寄りのない人が亡くなると、公的機関が財産の処分等をしますが、そういった時にも、本人の希望する埋葬場所のお墓などが記されていれば、またその費用なども使えるようであれば助かるものです。

さまざまなニーズに応えることのできるエンディングノートは、人生の最後をどんなふうに締めくくりたいのか、残された人へのメッセージであり、残された人の手助けにもなる大変意味深いノートなのです。

その意味深いノートは、せっかくなので、わかりやすい形式で書くようアドバイスができる人が必要です。エンディングノートを書く人が迷ったり悩んだりした時に、寄り添いアドバイスしてくれる人がいたら、どんなにか心強いことでしょう。

その役割を担うのがエンディングノートプランナーです。

葬儀社の終活セミナーで出会えるかも

私達がエンディングノートを書こうとする時に、とても頼りになるエンディングプランナーなのですが、普段どこで知り合うことができるでしょうか。

なかなかどこにいるのか見当もつきませんよね。

それもそのはず、個人の保険屋さんと違い、「エンディングノートプランナー」の看板を下げて事務所を構え営業していることなどほとんどないからです。

ほとんどのエンディングノートプランナーは、フリーで動いていることが多く、多くは葬儀社の終活セミナーや銀行の資産形成相談等の講演やセミナー、相談コーナー等に企業から依頼された形で活躍しています。

あなたがもし、「エンディングノートの良いか書き方を知りたい」とか「何を書いたら良いかわからない」等、相談したいことがあるなら、葬儀社の終活セミナー等を利用してみるのも良いかもしれませんね。