住み慣れた家から送る自宅葬

再び視線が向けられている自宅葬

自宅葬とはここ半世紀ほどは、あまり聞かない葬儀プランでしたが、昔は結構自宅葬をする家がありました。

葬儀社が近年目覚ましい発展を遂げ、公営の斎場のみならず、新しくて綺麗な民営の斎場が増加するのに伴い、葬儀のプランも次第に豪華になり、綺麗な斎場で大勢の会葬者に見送られて火葬場に向かうというスタイルが定着しました。

一時は、絢爛豪華な金をふんだんにあしらった大きなリムジンの霊柩車なども話題になりました。

そうした変遷を経て、今また自宅葬にまた視線が向けられています。少子高齢化社会を迎え、日々亡くなる人も増えつつあります。

そうした中で需要に応えるべく新しい斎場は次々と建設されていますが、火葬場の供給は追いついていません。

受け入れてくれる火葬場が確保できなければ斎場に何日も遺体を安置できないため、近年再び、自宅安置から自宅葬を行い火葬場へ送り出す自宅葬に視線が向けられるようになりました。 

葬儀社が設営してくれる

葬儀会場を利用する場合と比べて、普段生活している自宅を利用するのですから、会葬者の方に来て頂きやすいように、生活の物でごちゃごちゃしている家の中をすっきりと見せるために幕を張ったり、ご遺体の安置場所を作ったり、玄関先に提灯を掲げたり、しなければなりません。常に掃除が行き届いてすっきりとしている葬儀会場を利用する場合は、そのような手間は発生しませんが、一般のご自宅では、会葬者を迎えられる準備が必要となります。葬儀社にとっては決して楽な仕事ではありませんが、ご遺族の方にとっては、移動の負担や時間に追われるストレス等が大幅に軽減されます。特に高齢のご遺族等では、普段介護ベッドに横たわっている方も多く、例え一日だけでも外出して斎場で過ごすのは、大変体に負担がかかります。葬儀の後に体調を崩されては大変ですから、斎場で行う場合は葬儀にやむなく欠席されたりする場合も見受けられます。ご自宅安置の自宅葬なら、高齢のおじいちゃんの葬儀に高齢のおばあちゃんがゆっくりとお別れをして見送ることができます。こうした希望もあって近年自宅葬を選択する遺族もあります。自宅葬というと、遺族の準備等にかかる人手や負担が大変ではないかと思いがちですが、そんなことはありません。葬儀ができるように葬儀社のスタッフが家の外と中をすばやく設営してくれます。遺体の安置からミニ祭壇の設置、仏具の用意等必要なものは全て揃えてくれますし、自宅の外に立って、会葬者の案内もしてくれたりします。お斎(通夜振る舞い)に関しても、デリバリーで調達してくれたりしますので、設営や準備に関しては遺族は何も心配する必要はないのです。

自宅葬を選択する意味

自宅葬を選択することで、普段介護ベッドに横たわって過ごす時間の多い高齢者のご遺族にも故人とのお別れがゆっくりとできるメリットをお伝えしました。

自宅葬であれば、ご遺体の安置してある葬儀で使う部屋から、普段ベッドの置いてある部屋へさがって休むことも可能となります。

移動も同じ家の中なのであまり負担はないでしょう。

こういった高齢の遺族に優しい葬儀スタイルとして自宅葬を選択する意味は十分あるでしょう。

また、故人の側に立って考えてみると、長い間、病院で闘病していて自宅に長らく帰っていないという場合、一度自宅に帰りたかったという気持ちを抱いて亡くなる場合もあります。

そうした故人の気持ちをふまえて最後は住み慣れた自宅から送り出してあげることが供養になるのではないかという考えもあり、自宅葬を選択する遺族もいるのです。

住み慣れた自宅から送り出す自宅葬ですが、葬儀社のスタッフが設営から必要な物の準備、僧侶や人手の手配等、何不自由なく葬儀ができるように段取りしてくれますので、遺族は安心して任せて良いでしょう。

会場が自宅になったというだけで、ご近所様や親戚に手伝いを頼まなければならないという負担はありません。

近くに斎場が無い場合や、火葬場まで遠い、火葬場が混んでいていつ火葬できるのか予約状況が不安だという場合にも、自宅安置で自宅葬なら、ご遺体の行き場を失う心配もありません。

葬儀は住んでいる地域の実情やご遺族の年齢や体調、故人の思い等を鑑みて最善の選択をすることが重要です。

自宅葬がこうして最善の選択肢になることも十分あり得るのです。

終活ライフケアプランナーについて

終活やエンディングノートの書き方についての専門家とは?

終活と言う言葉が定着して、自身の万が一の最期の時に備えることが当たり前の時代になりつつあります。

それだけ終活に対する世論の高まりからそのような専門家のニーズが生まれていると言えます。

そのような時代背景のもと、終活に関する様々なプランナー・専門家が生まれています。その専門家の1種として、終活ライフケアプランナーというお仕事があります。

終活ライフケアプランナーというお仕事は、厚生労働省の実施による国家資格ではありませんが、一般財団法人の日本能力開発推進協会(JADP)が実施する認定試験で、この試験の合格者は、本格的に終活セミナー等で活躍することができます。

葬儀社も多様化するお客様の意向に沿うべく対応に追われる昨今ですから、このような専門家がお客様の終活に対する思いをヒアリングしてお客様自身がどのような終活にしたいのかを自身で気づいていただくきっかけになればありがたいことなのです。

人生の終焉についての思いや希望がはっきりとお客様自身の頭の中でまとまった考えになることができれば、葬儀プランも立てやすく、双方のプランに対する誤差や誤解も生まれにくくなります。

終活ライフケアプランナーってなに?

一言で終活と言っても内容は幅広く、プランナーはさまざまな知識が必要です。

終活をする側も、様々な内容があるので、各セミナー等で、何を知りたいのか目的意識を持って参加することで効率的に理解できるでしょう。

終活の内容には、まず「生きている間に決めておきたいことは何か」が重要事項です。

お墓の場所なのか、家族に残す相続財産の分け方についての遺言なのか、残されたペットの世話に関することなのか、葬儀プランの決定なのか、その人その人によって思いはさまざまです。

そうした自身の最期についての詳細を考えたり、依頼事項を決めて依頼したり、細かく対応していけるようにプランの手助けをすることが終活ライフケアプランナーの仕事と役割と言えるでしょう。

エンディングノートプランナーってどんな人?

エンディングノートがメディアで取り上げられてから、はや10年近くが経とうとしています。

TVや新聞・雑誌・ネット等を通してエンディングノートが紹介されると、その認知度は急速に上がり、もはや今では知らない人の方が少ないレベルにまで到達しました。

そして従来からの核家族化や少子高齢化社会を迎え、また離婚の増加に伴う、いわゆる「おひとりさまの老後」を迎える高齢者も増えています。

エンディングノートは、認知症や要介護の高齢者が増加する中、その方が元気なうちに残しておきたい自身の考えを記録することのできる有効な手段のひとつです。

エンディングノートは、何も相続財産のある人だけ使うというものでもありません。

家族のいない身寄りのない人が亡くなると、公的機関が財産の処分等をしますが、そういった時にも、本人の希望する埋葬場所のお墓などが記されていれば、またその費用なども使えるようであれば助かるものです。

さまざまなニーズに応えることのできるエンディングノートは、人生の最後をどんなふうに締めくくりたいのか、残された人へのメッセージであり、残された人の手助けにもなる大変意味深いノートなのです。

その意味深いノートは、せっかくなので、わかりやすい形式で書くようアドバイスができる人が必要です。エンディングノートを書く人が迷ったり悩んだりした時に、寄り添いアドバイスしてくれる人がいたら、どんなにか心強いことでしょう。

その役割を担うのがエンディングノートプランナーです。

葬儀社の終活セミナーで出会えるかも

私達がエンディングノートを書こうとする時に、とても頼りになるエンディングプランナーなのですが、普段どこで知り合うことができるでしょうか。

なかなかどこにいるのか見当もつきませんよね。

それもそのはず、個人の保険屋さんと違い、「エンディングノートプランナー」の看板を下げて事務所を構え営業していることなどほとんどないからです。

ほとんどのエンディングノートプランナーは、フリーで動いていることが多く、多くは葬儀社の終活セミナーや銀行の資産形成相談等の講演やセミナー、相談コーナー等に企業から依頼された形で活躍しています。

あなたがもし、「エンディングノートの良いか書き方を知りたい」とか「何を書いたら良いかわからない」等、相談したいことがあるなら、葬儀社の終活セミナー等を利用してみるのも良いかもしれませんね。